【サプリメントの情報は五里霧中】

今、健康食品業界では「4.13事務連絡」についての解釈と対策で騒がしく なっている。これは、4月13日に厚生労働省医薬食品局から各都道府県の薬 務担当官宛に出された事務連絡で、そこには「販売名に効果効能を用いた製 品に対して、改善するよう要請している」とある。
具体的には、主要新聞の全国版に広告を掲載しているような大手、ファン ケルやデイーエイチシー(DHC)、小林製薬などの製品の名称を列挙して、 これらに類する商品名を使用しているところに対して、改善要請をするよう に、と言っている。
今回、指摘された例を挙げると、「快視サポート」(ファンケル)、「ぐっすり」 (DHC)、「サラサラヘルプ」(小林製薬)など。例えば快視サポートの原料はブ ルーベリーで、「パソコンや運転する方に」という表現が添えられる。これ が「視力増強」という医薬品的な効果効能を暗示しているとされた。ほとん どの販売名はこうした連想ゲームまがいのものである。
ただ、そうならざるを得ない事情もある。含有成分、製法、起源などの説 明においてその効果効能を表現すると医薬品と見なされるため、せめて販売 名で伝えようという苦肉の策なのだ。
拘束力はないとはいえ、今回の事務連絡の影響は、販売者側には大きな負 担となるだろう。一方、利用者にとってはどのようなメリットになるのか。 連想まがいの情報ではなく、確かな情報を正しいルートで伝えることができ なければ、ますます五里霧中の“健康食品”となるのではないか。

[出典:日経ビジネス、2007/07/09号、後藤典子=NPO日本サプリメント協会代表理事]

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